日本無機株式会社

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日本無機の強み

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フィルタトップメーカーだけではなく、付加価値を強みに

日本無機の提供する付加価値

  • 省エネ

    フィルタ

    顧客から求められる「省エネ」に応えるべく、通風の抵抗(圧力損失)をできるだけ低くしたフィルタ開発に注力しています。

  • 耐熱

    クリーン機器

    世界で2社しか作れない350℃超の耐熱HEPAフィルタの製造技術を保有。高温環境でも、品質を維持します。

  • 空気診断

    無機応用品

    クリーンルーム内におけるガス状の物質や濃度等を調査。評価分析のうえで、適切なケミカルフィルタを選定いたします。

保存

「Make a clean value  ー新しい価値を創造し続ける」
日本無機が付加価値を提供し続けられるのは、当社の歴史も関係しています。

常に世界に先駆けた耐熱フィルタを開発・提供してきました。

沿革

〔省エネ〕低圧力損失にこだわった省エネフィルタを提供

日本初・世界初の技術を生み出す技術力
近年、顧客からは「省エネ」を求める声が増えています。フィルタに関していうと、一緒に組み込む「送風機のエネルギー消費量を低減したい」という声もよく聞かれる話です。
そこで日本無機では、通風の抵抗(圧力損失)をできるだけ低くしたフィルタの開発に注力しています。例えば、ガラス繊維より細いフッ素樹脂繊維を採用したろ材を独自開発したり、ろ紙にエンボス加工を施したりと、フィルタ全体で通風の抵抗を下げることで圧力損失が低いHEPAフィルタを開発。製薬メーカーや半導体工場などの省エネに、貢献しています。

低圧力損失にこだわったフィルタについての詳細はこちら

〔耐熱〕日本初・世界初の技術を生み出す技術力

日本初・世界初の技術を生み出す技術力
日本無機では、粗じんフィルタやHEPAフィルタ、ケミカルフィルタなど、顧客のニーズや環境などにあわせて、さまざまなフィルタを開発・提供してまいりました。

半導体工場などのクリーンルームでもHEPAフィルタが活用され始めた当時、日本無機では顧客の要望に応え、0.1μm超高性能フィルタ「ULPA」を世界で初めて開発します。
また、1987年に400℃の高温環境にも対応可能な耐熱フィルタを、2003年には500℃にも耐えられる耐熱フィルタを開発。いずれも世界初の偉業です。このように日本無機では、ガラス繊維やセラミックスなどの知見や経験を蓄積しながら、世界に先駆けた耐熱フィルタを開発・提供してきました。

HEPAフィルタのメーカーは世界中にありますが、滅菌トンネル用の350℃以上の耐熱性を備えたHEPAフィルタを製造できるのは、世界に2社しかありません。そのうち1社が、日本無機です。

滅菌トンネル用の350℃以上の耐熱性を備えたHEPAフィルタ ヒートモスの詳細ページはこちら

〔空気診断〕ガス分析サービス


主に、ケミカルフィルタを検討されている顧客に対して、現状のクリーンルーム内などの空気環境を調べる「ガス分析サービス」を提供しています。
とりわけ、線の幅がナノレベルになる半導体の生産工場では、ガス状の物質も製品の歩留・品質に影響を与える場合があります。

そこで、当社のフィルタを導入する前に、クリーンルーム内に存在するガス状の物質や濃度などを調査。評価分析したうえで、適切なケミカルフィルタを選定していただくというサービスです。

クリーンルーム環境診断の詳細はこちら

空気質の測定・診断(見える化)サービス


ガス分析サービスを応用し、食品工場向けに「空気質の測定・診断サービス」も提供しています。衛生管理の意識が高まるなか、食品工場内に存在する浮遊菌や清浄度、気流など工場内の空気質を測定。「空気の見える化」を行ったうえで、適切な環境を保持するフィルタをご提案いたします。 食品工場内の環境改善により、食品に付着する菌などの増加を抑えることにもつながります。場合によっては商品の消費期限を延ばせ、廃棄ロスの削減や工場の稼働時間短縮による働き方改革の実現も期待できます。 なお日本無機では、食品メーカーの協力のもと、消費期限の延長に伴う効果検証を実施しています。

世界に向けて販売網を拡大


日本無機の主力製品であるHEPAフィルタは、半導体、製薬、食品、医療・介護など、幅広い分野で活用され、その需要は日本国内だけに留まらず海外にも広がっています。多様なニーズに応えるため、日本無機では本社内に海外営業部を設置し、年に数回は現地での視察や装置メーカーへのヒアリングなど、新製品の開発も視野に入れたリサーチを実施しています。 また、ダイキングループのグローバルスケールを活用した、最先端の情報収集にも注力しています。同グループで、エアフィルタなどを製造するAAF(アメリカンエアフィルター)との協業により、顧客ニーズの収集から当社製品の輸出まで、当社の技術を世界中に発信できる体制を整えています。